Pelotonは家庭内で使うエクササイズバイクを販売し、オンラインでエクササイズを受講できるサブスクリプションサービスも同時に提供しているアメリカのスタートアップ企業です。現代的なブランドは社会的意義やビジョンといった「目的」がブランドをドライブすると言われていますが、Pelotonはかつて教会が提供していた心の拠り所の代わりになることを目的として、このサービスを立ち上げました。ビジョン先行で体験をデザインし、これからのフィットネス業界を牽引する企業の事例です。

空調事業を軸に、多彩な製品・サービスをグローバルに展開するダイキン工業株式会社。2015年11月には、異業種・異分野の技術をもつ企業や大学、研究機関との「協創」によるイノベーションを目的としたテクノロジー・イノベーションセンターを設立。専門領域の異なる技術者が一堂に会し、議論と研究をすることで経て生み出された製品は、グッドデザイン賞をはじめとした、数々のデザイン賞を獲得している。それらの優れた製品はどのようにして生まれたのか、先端デザイングループ主任技師の関 康一郎 氏に、デザイン経営という視点を軸にお話を伺った。 

伊勢丹が、2019年2月20日（水）に包装紙のデザインを一新することを発表しました。新しい包装紙「radiance」は、光が放射状に広がる「無限の広がり」を表現しており、「贈り物は贈る人と贈られる人の想いをつなぐもの。白地の紙の上の、赤、黄、緑の3色の線がとぎれることなく広がり、現在も、そして未来までつながります」という思いが込められています。デザインの変更は1997年以来22年ぶり。伊勢丹グループが目指す「最高の顧客体験」の実現に向け、ブランディグ力強化を図った事例です。

企業から学生に直接オファーを送ることができるダイレクトリクルーティングサービス「OfferBox（オファーボックス）」を展開する株式会社i-plug。新卒採用に特化し、高精度なマッチングと効率的な採用活動が、近年、学生や企業の間で注目を集めている。「ユーザーの声を聞き、日々進化し続けている」というそのサービス開発の裏側とは。そして、同社が描く新卒採用の未来とは。デザインと経営という視点から、代表の中野氏、取締役の田中氏に詳しい話を伺った。

東芝は2019年1月31日、本社コーポレートスタッフ部門の組織運営体制の見直しを実施すると発表しました。組織運営体制の見直しのひとつでは、全社成長戦略をけん引するコーポレート推進部門である「デジタルトランスフォーメーション戦略統括部」に、営業統括部傘下である「デザインセンター」を移管するとのことです。

森美術館やアカデミーヒルズといった文化施設を運営し、芸術や文化を身近に感じられる環境を提供し続ける森ビル株式会社。チームラボと共同で手掛けた「MORI Building DIGITAL ART MUSEUM: EPSON teamLab Borderless」は、2018年6月のオープンからわずか5ヶ月で来場者数100万人を突破し、今なお注目を集めている。不動産デベロッパーである同社は、なぜアーティスト集団であるチームラボと手を組んだのか。また、同社が描く街の未来とは。MORI Building DIGITAL ART MUSEUM 企画運営室 室長の杉山央さんに、デザイン経営という視点から詳しい話を伺った。 

クラブ創立50周年を迎えるサッカーJ2の東京ヴェルディが、リブランディングを図り、デザイン界の大御所であるネヴィル・ブロディ氏を起用しました。1月19日には新ユニフォームと新しいロゴデザインを発表し、サッカー、野球だけでなく、バスケットボール、ビーチバレーボール、柔道など10以上の競技の選手が登場し、総合スポーツ事業として歩み出したことが可視化されたそうです。サッカーという枠を超え、ブランドビジネスへと転換させていく上で、デザインの力が関与している事例です。

インテリア・DIY商品を販売する友安製作所（ともやすせいさくじょ）。2004年に立ち上げた自社ブランド「Colors」では、輸入壁紙・フロアタイル等の内装材の取り扱いや、自社オリジナルのインテリアアイテムの製造販売などを手掛ける。一方、2015年に始めたカフェ事業では、自社商品で作り上げた内装や、こだわりのメニューが写真映えするとInstagramでも話題に。代表の友安氏に、経営とデザインについてお話を伺った。

資生堂は、銀座にあるフラッグシップストア「SHISEIDO THE STORE」を、より同社のブランド価値が伝わる空間へとリニューアルし、ファンを増やしています。nendoの佐藤オオキ氏による空間デザインをはじめ、多数のクリエイターと共に顧客満足度を高めるための新たな世界観を創造。多様化する顧客ニーズに応えるべく、従来の商品販売だけでなく、カウンセリングやエステティックといったサービスの提供から、カフェ機能を持つコミュニティスペースも用意。デザイン経営の実践により、店舗での濃厚なブランド体験を実現している事例です。

2018年4月、広告コミュニケーション事業を手掛ける株式会社弘亜社が、コーポレート・アイデンティティを刷新しました。弘亜社 代表取締役 大村寿一郎氏 は、単に意匠性の高いデザインを作るだけでなく、企業内部の課題にアクセスできる豊富な社会経験を持つデザイナーが必要と考え株式会社それからデザインの代表である佐野彰彦氏にオファーしたとのこと。「社員の団結力強化」と「社外へのメッセージ発信」という２つの課題解決を目指し、2017年10月より経営幹部 5名とスタートしたそうです。

NYの国際的なデザイナーHussain Almossawiが、ウェアラブル医療機器「Oxygem」のプロトタイプを公開しました。鎌状赤血球症を持つ人々に向けたスマートリングで、内蔵されているセンサーで血中の成分であるSpO2レベル、心拍数、活動、水分補給、およびストレスレベルを追跡することができるそうです。また、緊急時にはリング上での警告だけでなく、医師への通知や、電話でも通知を受信することが可能です。こちらは実際の商品ではないですが、ヘルステック分野において、デザイナー主導で人間中心の設計のプロダクトが生まれることに期待ができる事例のひとつです。