【事例】グッドパッチ、デザイン組織構築「デザイントレーニング」のサービスを本格開始。/ グッドパッチ株式会社グッドパッチは、企業向け「デザイントレーニング」のサービスを拡大。ユーザー視点・ビジネス視点の両視点を持ち、 戦略から表層まで一貫したデザイン活動を行える人材の育成を支援する。26May2020case組織デザイン・組織改革
【事例】 「楽天」と生活者を結ぶ 戦略的ブランディング組織 「Rakuten Design Lab」/ 楽天チーフクリエイティブディレクター佐藤可士和氏の提案によって発足したデザイン組織「Rakuten Design Lab」。グローバル統一ロゴや、台湾プロ野球リーグのブランドデザインなど、事業の枠を超えて楽天らしさを追求し、ブランド価値の最大化を目指している。23Apr2020case組織デザイン・組織改革
【事例】特許庁 ひとりでがんばる知財担当者のためのお助けサイトを開設 / 特許庁特許庁では、1月14日（火曜日）から、ひとりでがんばる知財担当者や初めて出願手続をされた方などを対象に特許庁ホームページ内に「お助けサイト」を開設しました。特許庁から送付される「拒絶理由通知書」や「登録査定」に対して、次に何をすれば良いかを、わかりやすく案内しています。05Feb2020case組織デザイン・組織改革
【事例】 「100本のスプーン」デザイナーが「親子で楽しめるレストラン」づくり/ 株式会社スマイルズ食べるスープをコンセプトとしたスープ専門店『Soup Stock Tokyo』、など、独自の価値観が光る事業展開で知られる株式会社スマイルズ。1997年の創業当初よりデザインを広義でとらえ、デザイナーと経営者が協力して事業を作っています。今回は、ファミリーレストラン「100本のスプーン」で20代のデザイナーと経営者が伴走し事業を作った事例をご紹介します。17Jul2019case食のデザイン組織デザイン・組織改革
【事例】楽天と筑波大学、共同で「未来店舗デザイン研究事業」開始 / 楽天株式会社、筑波大学2016年11月より共同研究拠点「未来店舗デザイン研究室」を開設し、インターネットを活用した未来の店舗デザインおよびショッピング体験に関する開発・実証実験に取り組んできた楽天と筑波大学。2019年より特別共同研究事業契約を締結し、AI技術を用いるなど、研究領域を拡大させ、未来志向のショッピング体験実現を目指し、あらゆるプロジェクトを実施しています。05Jul2019case組織デザイン・組織改革
【事例】中川政七商店の代表、奈良クラブ社長就任。デザイン×サッカーで新しい組織のあり方を検討日本各地の伝統工芸にフォーカスした質の高いものづくりの魅力を発信する「中川政七商店」の代表が奈良クラブの社長に就任。同社のデザイン経営のノウハウをサッカーへと展開し全く新しい組織づくりにチャレンジしている。31May2019case組織デザイン・組織改革
【事例】ロート製薬が「嗅覚コミュニケーションラボ」を開設し、新しい価値を追求 / ロート製薬ロート製薬株式会社が、オープンイノベーションラボ「BÉLAIR LAB（ベレアラボ）」を開設。「香り」を人間の感性という視点から科学的に検証し、社会にポジティブな影響をもたらす商品や空間の創造や、さらなる健康的な社会づくりへの貢献を目指すそう。24May2019case組織デザイン・組織改革
特許庁「デザイン経営プロジェクト」レポートを 公開平成30年5月23日に公表した、「産業競争力とデザインを考える研究会」の報告書『「デザイン経営」宣言』を受け、特許庁が行政サービスをどこまで改善できるか「デザイン経営プロジェクト」を開始。その成果をとりまとめたレポートが公開されました。09Apr2019news組織デザイン・組織改革
【事例 】東芝が「デザインセンター」を移管、新しいビジネスのデザインを加速 / 株式会社 東芝東芝は2019年1月31日、本社コーポレートスタッフ部門の組織運営体制の見直しを実施すると発表しました。組織運営体制の見直しのひとつでは、全社成長戦略をけん引するコーポレート推進部門である「デジタルトランスフォーメーション戦略統括部」に、営業統括部傘下である「デザインセンター」を移管するとのことです。01Feb2019case組織デザイン・組織改革
【事例】職員の採用に「デザイン・クリエイティブ枠」を設ける / 神戸市神戸市は、2019年度の採用試験から「デザイン・クリエイティブ枠」という試験区分を設けることを発表しました。既にデザインの専門家を「クリエイティブディレクター」として雇っており組織に刺激を与えているとのことですが、時間をかけて組織全体を変えていく役割として「デザイン・クリエイティブ枠」での採用を考えたそうです。17Jan2019case組織デザイン・組織改革
【事例】モビリティ変革で社会課題解決を目指す「モビリティ変革コンソーシアム」 / JR東日本2017年、JR東日本は、コンセプトにアイデア創出とアジャイル開発を掲げて「モビリティ変革コンソーシアム」を設立しました。交通事業者、メーカー、大学や研究機関などが連携して、モビリティの変革で社会課題を解決するための取り組みとのこと。デジタル化の時代において、鉄道事業として「安心・安全」を追求するだけでなく、トライアンドエラーを繰り返し、できることを実証していく方針だそうです。15Jan2019case組織デザイン・組織改革